Qi CYCLE自転車

Qi CYCLEについて

「Qi CYCLE」は2012年に健康とスポーツを専門分野としたインターネット・テクノロジー企業として設立。
2014年に中国大手スマホメーカーである「小米(Xiao mi)」の投資を受けて自転車の研究・開発を行い、2016年8月に電動アシスト自転車「EF-1」を開発しました。その後、中国国内で販売を開始し1年間で約2万8000台を販売。そして2018年、日本向け仕様に変更し「GSジャパン株式会社」が総代理店として販売を行います。IT分野では世界の最先端を走っている中国のテクノロジーが詰まった新世代の電動アシスト自転車を是非ご体感ください。

※「小米」は2011年にAndroidベースのスマートフォン「MI-ONE」を発売。年間で1機種のみを販売し、ハイエンドながら大量生産することで低価格を実現させ、その評判が広がり人気となった。3年後の2014年には中国シェア1位、中国市場のみでの販売ながら世界的に見ても世界シェア3位の大手スマホメーカーとなった企業です。

Qi CYCLE EF-1 Pro

メーカー希望小売価格
150,000円(税抜)

1充電あたりの走行距離

トルクセンサー

製品説明動画

ライト

主な仕様について

EF-1 Pro_Display

ディスプレイ

アシストモードの変更やライトのON・OFF操作、走行画面ではスピードメーターや走行距離の確認が行えます

EF-1 Pro_Front-motor-hub

フロントモーター

トルクセンサーが感知した踏力が伝達され、前輪を回転させます

EF-1 Pro_Front-caliper-brake

キャリパーブレーキ

TEKTRO製

EF-1 Pro_Rear-roller-brake

ローラーブレーキ

SHIMANO製

EF-1 Pro_Inter-3-speeds

リアディレーラー

SHIMANO製 内装3段変速

EF-1 Pro_Rear-fender EF-1 Pro_Rear-fender2

リアフェンダー

フレームを折り畳む際にフェンダーを収納させます

EF-1 Pro_Center-satand

センタースタンド

駐輪する際に使用します

EF-1 Pro_Magnet

マグネット

フレームを折り畳んだ際、前輪と後輪をマグネットでつなげます

※マグネットだけではしっかりと固定されていませんので、持ち運びの際は付属のベルトを使用して前輪と後輪を固定してください

スペック

品名
Qi CYCLE 16型電動アシスト自転車
型式
EF-1 Pro
カラー
マットブラック(4511577060466) , ホワイト(4511577060473)
フレーム
アルミニウム
フォーク
アルミニウム
タイヤサイズ
16×1.75 , 英式
変速
SHIMANO Nexus 内装3段
ブレーキ前
TEKTRO キャリパーブレーキ
ブレーキ後
SHIMANO ローラーブレーキ
ライト
フロント/1W ホワイトLED リア/レッドLED
車体重量
15.8kg
サドル地上高
740~930mm
適正身長
150cm以上
バッテリー容量
36V / 5.8Ah
走行モード
強 / 中 / 弱 の3モード
走行距離
強 30km / 中 35km / 弱 45km
充電時間
約 3時間
モーター形式
定格出力:ブラシレスDCモーター 250W
駆動補助比率
比例(最大)1:2 以下 逓減(最大)1:2 以下
補助速度範囲
比例補助 3km/h以上 10km/h未満  逓減補助 10km/h以上 24km/h未満
完成車サイズ
全長 1310 × 全高 935 × 全幅 560mm
折りたたみサイズ
全長 1000 × 全高 625 × 全幅 500mm
駆動補助機付自転車型式認定番号
交N 18-59

普通自転車型式認定番号
交A 18-38

◆並行輸入品に関するご注意◆

インターネットなどでご購入されました海外仕様の「EF-1」につきましては、弊社取扱いの「EF-1 Pro」とは仕様が異なります。
並行輸入品につきましては、弊社では補修部品の販売や修理に関する対応はお受けしておりませんので、あらかじめご了承ください。
※日本版「EF-1 Pro」の補修部品の販売や修理の際には、自転車に付属しております取扱い説明書に販売店にて記載頂きました「車体番号」が必要となります。

※製品カラーはモニタ・解像度の関係で、実物と多少異なる場合があります。※製品重量の表示には個体差があります。
※製品仕様は改良、部品供給上の都合により予告なしに変更する場合があります。あらかじめご了承下さい。

この商品は日本国内のみの販売となり、海外への販売は致しません。
Please note that the authorised products are generally manufactured for the Japanese domestic market,
and the items should be strictly for sale and use within Japan.

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